こんな記事を読んだ。
http://blog.worldtimes.co.jp/archives/51344801.html
CAでは予算が足りずに公立学校に皺寄せが来ていることは確かなのだが、ここまで自信たっぷりに予算不足が、UCLAやCommunity Collegeの卒業年数を延ばしているという根拠は何だろう。
確かに予算不足により、UCLA独特（かな？）のGEルールに変更はあった。私はGEを終わらせずにトランスファーしたため、このルールに従い、哲学系とライティング系の両方の科目を取らなければならなくなった。この両方を一度に満たす授業が一科目だけあり（TESOL）、私はその授業を昨年の夏に取った。しかし予算削減により、このルールの、このRequirementの部分がなくなり、哲学系とライティング系の授業を取らなくてもすむことになった。また予算が減ったため、フィールドトリップが中止になったり、1クラスの人数が増やされたりもした。しかしこの記事を読むと、UCLAの卒業までの年数が5、6年かかることがあることは、予算不足が主な原因であると言っているように受け取れる。が、私はそれだけが原因ではないと思う。
ダブルメジャーだったり、エンジニアメジャーだったりすれば、必須科目が多いので確かに5年かかってしまうことはよくあることであり、それは別に今に始まったことではない。アメリカでは働きながら学生をする人も多いので、卒業年数が4年以上かかってしまう人も多い。4年で卒業するのが当たり前と思っているのは、親のすねをかじって大学に通う、しかも卒業時期が決まっている日本の大学に慣れている日本人の感覚から来るものだ。
逆に言うと、4年未満で卒業していく学生もたくさんいる。私の友人でもかなりの人数はトランスファー後も2年以内で卒業していった。卒業年数は予算不足により単位が取れないというのではなく、要はメジャー次第である。私のようにGEを終わらせずにトランスファーしたり、マイナーを2つも加えれば、取る科目数は必然的に増える。こういうそれぞれ個人の事情があるので、予算不足が実際に卒業までの年数とどう関係があるのかは、先月まで在籍していた学生の私にも分からない。
また私の友人では、今年卒業できたにも関わらず、今年は不景気のため卒業を来年に延ばした人もいる。そういう人たちは授業を取っていようが、休学して授業を取らずに就職活動をしていようが、在籍年数は5年としてカウントされる。しかしこれは不景気とは関係があるかもしれないが、予算不足による授業数削減とは関係がない。こういう人たちの存在は考慮されたのだろうか。そして予算不足が実際に、「5年6年かかって卒業すること」にどの程度貢献したのか、この記事は何も教えてくれない。（一応ブログではあるのだが、世界日報社が書いているブログである。）
そしてCAのコミカレ（Community College) のナーシングの競争率が異常に高いということ、Waiting listがあるということは、何年も続いていることだ。確かにここ最近は「手に職」ということで、更に競争率が上がったかもしれないが、どの程度それが上がってしまったのか、具体的な数字を見せて欲しいと思う。「コミカレでたっぷり4年かかるということになる」という根拠はどこから来たのか、ぜひ知りたい。実際に情報工学や看護学のコミカレ在学年数を調べたデータでもあったのだろうか。それが予算削減とどの程度の関連性があったかのかも教えてもらいたいところだ。
記事のいっていることは、ある程度は本当だと思う。しかしその反面、この不景気の中で意図的に学校に長く残る学生もいる。特にFinancial Aidが受けられる学生は、お金がほとんどかからないため、来年まで学生でいようと思ってしまっても不思議はない。こういうことも考慮すると、予算カット＝必要単位が取れない＝卒業までが長くかかる、という単純な図式で全てが説明できるわけではない。コミカレや公立4年制大学がどの程度実際に、予算削減の影響で卒業年数が延びたのかが知りたい。データやソースのない記事なので、どうもすっきりしない。
中途半端な記事だ。
